一直対を採点したのですが理論の事例問題が皆さんボロボロでした。
復習にはなりますが相続税法の事例問題の解答方法を書いておきます。
軽く読んで復習しておいてください。
[１] 税法ごとに事例問題の解答の作成方法は異なる
相続税法、法人税法、消費税法の本試験で事例問題を解答し合格をしてきましたが、答案の作成方法は各税法によって異なりました。
したがって、相続税法の合格答案を作成するためには相続税法独自の作成方法が必要となるのでテキストなどの模範解答を確認して、その作成方法を習得してください。
過去の他の税法での合格体験はあまり役に立ちません。
[２] 具体的な解答方法
⑴ 具体的に問われていることを確認する
事例問題が出題されていることが分かったら、まず一番最初に確認するのは具体的な問の部分（⑴や⑵の部分）です。
事例問題は様々な資料が与えられるため、最初に問われていることを把握し、効率的に解答することで合格する確率が上昇します。
⑵ 最初に結論を書く
合格するためには鉄板の作成方法です。
試験委員に最初に結論を示すことで内容を理解していることをアピールできます。
また、何千枚という答案を採点する立場を想像するとその採点のストレスは相当のものでないかと思います。
結論を最初に示し気分良く採点してもらうために結論を最初に解答しましょう。
また、解答に関連する人物名などは必ず用いて解答作成をしましょう。
採点する立場としては規定文ベタ書きの問題が一番楽です。
条文のコピーを見て
キーワード抜けてる→減点
で完結するので。
手間暇をかけて試験委員が事例問題を作成するということは、事例にまつわることが加点対象に含まれている可能性は相当高いと考えられますよね。
解答に関連する人物名などは必ず用いて解答作成をしましょう。
⑶ 説明部分で満点は狙わない。
税理士試験の模範解答は国税庁より開示されていないため不明です。
また、事例問題の説明部分は各専門学校において異なることが多いです。
各学校の講師が2～3日かけて考えても一つの結論にならないことばかりです。
したがって、限られた時間の中で満点を取ることは実質的に不可能であるため、説明文は端的にキーワード重視で2〜3行を目安に作成し、6〜7割の点数を目標とすることが合格するための現実的な戦略になります。
５～６行の作文をしても加点されるか否か不明のため、不合格のリスクが高くなるとおもいます。
⑷ 根拠規定を書く
相続税法の事例問題は、他の税法の試験と比べると1問1題の出題の頻度が高く、その結論と説明のみを解答するために必要な時間は7分くらいと短いため、事例に対応する根拠規定を解答することになります。
この根拠規定は必ず事例に対応する部分を書いてください。（事例より前の問で該当する部分の根拠規定が問われている場合には解答不要となります。）
なお、根拠規定は説明部分で抜けてしまったキーワードの穴を埋めるために書く必要があります。
また、過去に相続税法では出題実績はありませんが、消費税法のように一つの問で事例問題が5～6題出題された場合には時間の都合上根拠規定は書けないことになります。
そのような場合には、結論を最初に書き、問題文をコピペして事例を説明するだけで良いのではないかと思います。（消費税法の事例の解答のイメージ）
⑸ 図や線表などをメモ書きして問題文を可視化する
事例問題は文章が長く、読んでいるだけでは試験委員が求めているであろう解答に気づくことができません。
したがって、問題文を読んで事実関係をメモして可視化しましょう。
例えば
・申告関係は線表に日付と事実関係をメモ
・親族図表が必要と感じれば親族図表をメモ
・低額譲受などの取引などがあれば売手と買手などの取引相手をメモ
・課税価格を求める問題であれば財産と債務をメモ
・納税義務の問題であれば必要に応じて住所・国籍・過去の住所の状況などを線表などを用いてメモ
などとなります。
なお、メモ書きの文字はいつも通りの大きさでOK
ただし、解き進めていくうえで追加記入しなければならないこともあるため、その間隔などは余裕をもって書いてください。
こんなところを注意してメモする癖をつけましょう。
⑹ 説明文の作成に迷ったら問題文をコピぺする
説明文の作成に迷ったら問題文をコピペして説明文を作成しましょう。
これは意外に使えます。
解答を作成する上で必要なキーワードは問題文の中に落ちていることが多いですよ。
宝塚記念・・・
雨が降るのか・・・？
